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「マンパワー」の意味とは？使い方や例文、「ヒューマンリソース」の違い

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「マンパワー」の意味とは？使い方や例文、「ヒューマンリソース」の違い

職場では日々さまざまなカタカナ言葉が飛び交っていますが、その1つに「マンパワー」というものがあります。しかし中には、「普段あまり意識せずに聞いているけど、実はこの言葉の詳しい意味を知らない」という人もいるかもしれません。

そこで今回は、ビジネス用語としての「マンパワー」の意味や使い方などについて、分かりやすく解説していきたいと思います。

「マンパワー」の意味

ビジネスにおける「マンパワー」とは

まず最初に、「マンパワー」の意味から見ていきましょう。ここではビジネス用語としての意味と、福祉・介護業界における意味、また、この言葉の由来についても併せて紹介します。

ビジネスシーンで使われる「マンパワー」とは、一言で言えば「労働力」を意味する言葉です。もう少し詳しく言うと、「仕事などに投入できる人的資源」の意味になります。「人的資源」とは、文字通り人間を資金などと同様の経営資源に見立てた言葉で、優秀な研究員や、高度な教育・訓練を受けた従業員、スムーズに機能している人的組織などを指します。ただ、通常「マンパワー」という場合は、単に「動員できる人員、人手」を指すことが多くなっています。

IT業界など、カタカナ用語を多用する業界でよく使われますが、最近では一般にも広まりつつあります。

福祉・介護業界の「マンパワー」

「マンパワー」という言葉は、福祉や介護の業界でもよく使われます。この業界でも、基本的な意味合いは上記のものと変わりません。介護福祉に携わる全ての労働者を指して、「福祉マンパワー」と呼んでいます。具体的には、介護士や社会福祉士、民生委員、保育士、また、寮母・寮父やボランティアなどもこれに含みます。

福祉・介護業界では、慢性的な人材不足が問題となっています。そのため、ほかの業界と差別化して労働意欲を掻き立てるために、単なる「労働者」ではなく、「福祉マンパワー」という用語が強調されています。

「マンパワー」の由来

カタカナ語の「マンパワー」は、英語の「manpower」という単語に由来があります。「manpower」は、「（軍事や産業などで動員できる）有効総人員」「人的資源」「労働力」などを意味します。「man」と「power」を組み合わせた単語ですが、この場合の「man」は「男」の意味ではなく、女性なども含めた「人間」を指します。「resources of available manpower（利用できる労働力の資源）」のように使われます。

「マンパワー」の使い方・例文

「マンパワー」の意味は上記のようなものですが、実際にはどのように使われるのでしょうか。ここでは、ビジネス用語としての「マンパワー」の使い方について、例文を挙げて見ていきましょう。

例文：「マンパワー不足の問題を解消しないかぎり、このプロジェクトは前に進めない」

例文：「大量のマンパワーを投入したおかげで、イベントは大したトラブルもなく終了した」

例文：「システム開発の現場でも、結局はマンパワー頼みというのが実情だ」

「マンパワー」と「ヒューマンリソース」の違い

ところで、「マンパワー」と似た言葉に「ヒューマンリソース」というものがありますが、両者はどのように違うのでしょうか。

「ヒューマンリソース」は、英語の「human resources」に由来する外来語です。「human」は「人間」を、「resources」は「資源」を意味しており、「人的資源」と訳されます。「HR」とも呼ばれます。「マンパワーの意味」の説明でも「人的資源」の語を使いましたが、両者は意味合いとしては、非常に近い言葉と言えます。
ただ、「マンパワー」が「労働集約型産業（建設業界や介護業界など）における労働力」のニュアンスを持つのに対し、「ヒューマンリソース」は「知識集約型産業（金融業界やIT業界など）における労働力」のニュアンスが強いという違いがあります。
しかし実際には、前述のようにIT業界などでも「マンパワー」の語は使われており、それほど厳密に使い分けされるわけではありません。

「マンパワー」の注意点

「マンパワー」という言葉を使う際には、少々注意が必要なこともあります。

上では、「マンパワー」の「マン」は「男」の意味ではないと述べましたが、そういった印象があるのも事実です。近年はジェンダー問題への関心が盛り上がっていることもあり、性差別につながるような言葉は、なるべく使用しないという風潮が強まっています。特に英語圏ではこの流れが強く、「manpower」ではなく、「human effort（人力などの意）」に言い換えるべきとの議論もあります。ですので、海外での使用については、十分注意した方が良いでしょう。日本ではまだそこまで至っていませんが、今後そうした議論が強まることも予想されます。