世の中には数多くの産業が存在しますが、もちろんそのすべてが好調なわけではありません。かつて絶大な人気や売上を誇った業界でも、時間の流れとともに勢いを失うことがよくあります。そうした産業は、「斜陽産業」などと呼ばれます。日本にも多くの斜陽産業がありますが、具体的にはどんな業界が当てはまるのでしょうか。

ここでは、現在斜陽産業と呼ばれている23の業界をご紹介していきましょう。

斜陽産業の意味とは

斜陽産業の意味を簡単に説明すると、「需要の減少傾向が長期間続いている産業」ということになります。
過去に売上高等がピークを記録して以降、現在に至るまで業績が低迷しており、かつ将来的にも回復の見込みがないような産業を指します。
反対の概念としては、「成長産業」があります。「斜陽」とは夕陽の光を意味しますが、「ピークが過ぎて勢いが弱まったもの」を指す言葉でもあります。

現代日本における斜陽産業の代表例としてよく挙げられるのが、石炭産業や紡績産業などです。
石炭産業の場合は、かつては電力等を賄う重要なエネルギー源であったことから、第二次大戦後から1960年代に至るまで、生産高は高い伸び率を維持していました。しかし60年代に入ると、石油が海外から安価に入手できるようになり、しかも運搬や貯蔵にも便利であったことから、主要なエネルギー源としての座を石炭から一気に奪っていきます。
その結果、石炭産業は急速に衰え、現在は斜陽産業の代表格として認識されるに至っています。

このように、競争力の強い外国の競合商品の輸入や、技術革新による新しい産業の登場などが、斜陽産業を生む原因となっています。

斜陽産業一覧

上記で斜陽産業の意味についてご紹介してきましたが、ここからは現在斜陽産業になっている業界について一覧でご紹介していきます。

印刷業界

印刷産業は、文字通り各種の印刷物を扱う産業です。新聞や雑誌、書籍、はがきなどのさまざまな種類の印刷物を、企画から設計、編集、製造に至るまで手がける業界となっています。この印刷産業も、現在は活気をなくした斜陽産業として認識されています。

印刷業界が斜陽を迎えているといわれるのには、ITやWEBの技術革新が大きく影響しています。従来印刷は、専門業者に任せるのが常識でしたが、現在ではデスクトップパソコンによるDTPの実現や、スマホ等の普及で情報媒体がWEBに移ったことなどから、業者の手を介する必要がなくなりつつあります。

数字で見ても、97年のピーク時には印刷出荷額が8兆9,286億円あったのに対し、2016年時点では、5兆2,752億円まで下がっています。

広告業界

広告産業とは、クライアントからの依頼を受け、さまざまなマーケティング活動を行う産業のことです。扱う媒体によっていくつかの種類に分かれますが、TVや新聞などの広告を手がける「マスメディア系」、電車や駅などの広告をメインとする「鉄道系」、また屋外広告やチラシといった、自社の得意分野を扱う「専門系」などがあります。

こうした広告業界もまた、斜陽産業に入りつつあるものの1つです。その理由は、印刷業界と同じく情報媒体がWEBへ移行したことにあります。かつてのような、TVCMや看板といった大口の広告の需要が減り、代わりに安価なネット広告の需要が高まったことに原因があります。

広告業界のピークは2007年で、7兆191億円の市場がありました。しかし2015年現在では、一時より回復傾向にあるとは言え、6兆1,710億円にまで減少しています。

新聞業界

新聞業界もまた、斜陽産業の代表格として、名前が挙がる機会の多いものです。新聞はかつて、各世帯が定期的に購読するのが常識でしたが、現在ではそうした習慣はなくなりつつあります。
新聞の発行部数から見てみると、ピークは1997年の5376万5000部ですが、2018年10月現在では、3990万1576部にまで落ち込んでいます。2017年と比較しても、222万6613部の減少となっており、新聞離れには歯止めがかかる様子が見えません。

新聞業界がここまで落ち込んでいる理由には、さまざまなものが考えられますが、やはり情報をWEBから得ることが多くなったということが第一に挙げられるでしょう。わざわざ紙の新聞を買わずとも、ネット上で欲しい情報に触れられるようになったということが、大きく影響しています。

出版業界

出版業界は、主に次の種類に分けることができます。書籍や雑誌等を発行する出版社、次にそれら出版物の出荷を管理し、出版社と書店の間を取り持つ取次、そして、消費者へ商品を販売する書店の3つです。

出版業界は、かつては学生の就職先としてトップの人気を誇る業界でしたが、最近では斜陽産業に名前が挙がるほど、勢いは失われつつあります。市場規模は、ピーク時の1996年には2兆6564億円あったのに対し、2017年の調査では約1兆3700億円と、半減しています。

出版業界がこのように凋落した原因は、やはり情報の電子化が大きく影響しています。特にスマホの普及により、書籍などをデータで手軽に読めるようになったことが、大きな原因となっています。

音楽業界

音楽業界は、さまざまな細かい分野にまたがる業界です。大まかなところでは、音楽を演奏するアーティストと、音楽ソフトの企画や制作、宣伝営業といったことを行うレコード会社、そしてアーティストが所属し、そのマネージメント等を務めるプロダクションなどがあります。

音楽業界はこれまで、主にCDを制作・販売することで収益を得ていましたが、こうした形態は、現在は斜陽産業となっています。
音楽CDの生産枚数は1998年がピークで、4億5,700万枚を誇っていました。しかし、2016年には1億5,900万枚となり、ピーク時の半分以下まで減少しています。これもやはり、音楽をデータのダウンロードや、定額制ストリーミングサービスなどで聴くようになった傾向が影響しています。

農業

農業にもさまざまなものがありますが、一口で言えば、土地を利用して作物を栽培したり、あるいは家畜を飼育して、衣食住に必要な資材を生産する産業全般を指します。

日本の農業は、世界的に認められた高品質な農作物を多く持つ一方で、全体としては斜陽産業と呼ばれることが多くなっています。高齢化による離農や後継ぎ問題、食糧自給率の低さなど、数多くの問題を抱えています。
農産物の国内生産額は、米を中心として減少が続いており、農業総産出額は1984年の11兆7,171億円をピークとして、2016年現在は9兆2,025億円まで下がっています。

水産業・漁業

水産業とは、水中に生息する動植物を、生活の資源として利用する産業のことです。漁業もその1つに含まれ、水産生物を営利目的で捕獲、採集、養殖などを行う産業を指します。

日本は四方を海に囲まれた国として、古くから漁業が盛んでした。しかし、近年は食の嗜好の変化などもあり、国民1人あたりの生鮮魚介類の消費量は、2001年度をピークとして以後減少を続けています。特に若い世代の魚離れが顕著で、20～29歳の1日あたりの魚介類摂取量は49.5gほどと、50～59歳に比べ20g近く少なくなっています。

生産量から見ても、1984年のピーク時には1,282万トンの漁業生産量があったのが、2015年には半分以下の469万トンまで減り、斜陽産業の1つに数えられるようになっています。

芸能業界

芸能業界は幅広いジャンルを含みますが、主にTVや映画、舞台といった芸能活動に携わる人々全般を指します。少々意外ですが、こうした芸能界も、斜陽産業の1つとして挙げられるようになっています。

芸能界が斜陽産業とされる理由はいくつかありますが、主なものとしては、TV視聴率の低下が挙げられます。近年は娯楽の多様化により、個人のTV視聴時間は少なくなる傾向にあります。それに伴う全体的な視聴率の低落と、その結果としての広告収入の減少により、制作費削減による番組のクオリティ低下が指摘されるようになっています。
また、YouTuberや個人ブロガーの台頭により、相対的に芸能人の地位が下がった点も、芸能界の斜陽化の理由として挙げられます。

テレビ業界(放送・マスコミ)

テレビ業界などの放送・マスコミ関係も、斜陽産業と呼ばれるようになりつつあります。かつては花形の業界として、人々のあこがれの的だったテレビ業界ですが、近年はネットメディアの台頭もあり、その影響力は確実に低下しています。

「テレビ離れ」は数字の上からも顕著で、調査対象となる全世帯のうち、テレビをつけていた世帯の割合を示すHUT（総世帯視聴率）は、1997年の71.2％（ゴールデンタイム）をピークとして以降、下降の一途をたどっています。
この原因としては、やはり娯楽の多様化が挙げられるでしょう。ゲームやスマホなどの普及もあり、テレビを見る時間そのものが減る傾向にあります。

百貨店・デパート業界

百貨店やデパート業界もまた、斜陽産業と呼ばれるものの1つです。ある時期までは、地域の特別な場所としての地位を占めていた百貨店やデパートですが、現在ではそうした感覚は弱まりつつあります。わざわざデパートに出かけなくても、オンラインで好きな商品が買い物できたり、高品質で安い服が、ファストファッションなどで手に入るようになったためです。

百貨店の年間売上高のピークは1991年で、約9兆7130億円ありました。しかし、2016年の年間売上高は、5兆9780億円と、36年ぶりに6兆円を割りこむまで低下しています。

アパレル業界

「アパレル」とは衣服（特に既製品）のことですが、こうした業界もまた、斜陽産業に数えられるようになっています。
背景には、人々のファッションに対する考えの変化があります。かつては高いブランドの服を買って着ることがステータスでしたが、現在ではより安く、かつ入手しやすい服を買うことが優先されるようになっています。そのため、単価の安いファストファッションや、オンラインショッピングで服選びを済ませることが多くなりました。この点は、百貨店業界が凋落した原因と重なっています。

こうしたこともあり、特に百貨店に店舗を展開するアパレル企業の業績は、苦戦を強いられています。大手4社の2015年度の売上高の合計は約8,000億円でしたが、これは前年に比べ1割も低下した数字となっています。

ブライダル・ウェディング業界

ブライダル・ウェディング業界も、現在では斜陽産業と呼ばれるほど衰退傾向にあります。
その理由はいくつかありますが、1つには少子化が進行したせいで、挙式数全体が減少したということが挙げられます。少子化による影響は、さまざまな業界に波及していますが、ブライダル業界も例外ではありません。
また、少人数婚が増えたために単価が下がったことや、低所得の若者が増えたことで、式自体挙げなくなったこと、そして、若者の恋愛離れなども影響しています。

実際に、ブライダル・ウェディング業界の市場規模は年々縮小傾向にあり、2010年には約1.5兆円あったものが、2017年には1.4兆円ほどとなっています。

パチンコ・パチスロ業界

かつては隆盛を誇ったパチンコ・パチスロ業界も、今では斜陽産業と呼ばれるようになっています。

平成の始めには、遊戯人口3,000万人、売上高は30兆円を超えるほどあったものが、その後緩やかに下降線を辿り、2017年には遊戯人口900万人、売上高は20兆円を割り込むまで低下しています。数字で見ると、その衰退ぶりは明らかでしょう。特に遊戯人口の減少は著しく、ピーク時の1/3にまで落ち込んでいます。

パチンコ・パチスロ業界が低迷している理由には、次のようなものが考えられます。すなわち、パチンコ・パチスロ以外の娯楽が豊富になったこと、そして、射幸性（ギャンブル性）を抑えるために、法律や行政による規制が厳しくなったことなどです。

造船業界

かつては「造船王国」と呼ばれた日本ですが、現在では我が国の造船業の勢いは、すっかり影を潜めています。

1990年代半ばまで、30年ほどにわたり保持してきた主役の座は、その後韓国に奪われることになりました。2000年代半ばには、海運市況の高騰により一時的な好況が訪れますが、リーマンショック以降は新規の受注が落ち込み、2011年以降は減少傾向に歯止めがかかりません。

造船業界が斜陽産業化したのは、前述のように韓国や中国の台頭があります。特に韓国は、90年代半ばから設備を大々的に拡張するとともに、安値受注によって一気に日本から市場を奪う形となりました。

銀行業界

銀行と言えば、安定した職業の代名詞というイメージがありますが、実際には斜陽産業の仲間入りを果たしつつあります。
かつては右肩上がりの成長が常識でしたが、現在の銀行は超低金利によって、収益は下がり続けています。メガバンク3グループは新卒採用数の削減や拠点の統廃合、業務のIT化や効率化を相次いで進めており、就活性の「入りたい企業」人気ランキングにおいても、銀行は順位を大きく下げています。

銀行が斜陽化しつつある背景には、先に挙げた低金利政策のほかに、人口の減少による経済全体の縮小化があります。銀行が望むような有望な投資先は、見つかりにくくなっているのが現状です。

保険・金融業界

保険・金融業界もまた、銀行業界と同様に斜陽産業化しつつあります。

これまでのやり方では、保険会社や証券会社の営業マンが顧客を直接訪問し、商品や運用方法を提案、契約するという流れが一般的でした。しかし、インターネットが普及して以降は、ネット専業の保険会社が登場したこともあり、顧客はより手軽かつ安い保険料で契約できるようになりました。
また、少子高齢化とそれに伴う生産労働人口の減少、自動車保有台数の伸び悩みなどから、今後も収入保険料が大きく伸びることは難しいとされることも、保険・金融業界にとっては逆風となっています。

電機メーカー

電機メーカーとは、テレビや洗濯機、照明などといった家電製品や、発電機や変圧器などの重電製品、パソコンなどのコンピュータ製品等を製造・販売するメーカーのことです。
日本の電機メーカーと言えば、その品質は世界中で高い信頼を得ており、現在でも大手メーカーは高い資本力を有しますが、実際には斜陽産業と言ってよいほど勢いは失われています。

日本の電機メーカーが斜陽化した背景には、やはり韓国など新興勢力の台頭があります。
海外産の安い製品の登場によって、国内メーカーの市場が奪われる結果となりました。
2012年ごろから日本の家電メーカーの業績不振は顕著となり、海外企業による国内企業の買収なども起こっている状況です。

カメラメーカー

カメラメーカーも、現在は斜陽産業と呼ばれるほど苦境に立たされています。

カメラと言えば、一昔前は各家庭に1台あるのが普通で、旅行や記念日などのイベントはもちろん、日常の風景を記録するのにも欠かせない道具でした。しかし、カメラ付き携帯電話が普及して以降は、その役割を徐々に奪われ、現在ではスマホのカメラが高性能化したこともあって、専用のカメラを持たない人も増えています。

2018年1～3月期の国内デジタルカメラの出荷数量は753,644台で、これは前年同期比の78.6%となっています。この数字はカメラ全体の出荷量ですが、一眼レフに限ってみると、前年同期の69.5%ほどしかない結果となっており、カメラ産業の衰退がはっきりと見て取れます。

家電量販店

電機メーカーが斜陽化している影響で、家電量販店も斜陽産業となりつつあります。

前述のように、家電業界は安価な海外製品に市場を席巻されており、低価格が当たり前の状況となっています。その波に家電量販店も飲み込まれ、とにかく他店より少しでもく安く売ることを余儀なくされているのが現状です。そのために、収益もなかなか上がりにくくなっています。

また、ネット通販が一般化したことも、業界にとっては逆風となっています。家電をネットで気軽に買えるようになったことで、量販店に行く機会自体が減ってしまいました。そのほか、スマホに家電の機能（テレビ、カメラ、音楽プレーヤーなど）が集約されていることも、家電量販店から消費者の足を遠のかせる一因となっています。

リユース業界（リサイクル・中古）

リユースとは、不要になったものを顧客から買い取り、必要に応じて修繕などを行った上で、それを別の人に販売する事業のことです。一方リサイクルとは、不要になったものを素材として、別のものに利用することを言います。
こうした産業は、環境に優しいというメリットもあり、一時は利用者を延ばしていました。しかし、現在では不用品の買い取り業は下火になりつつあります。

リユース業界が斜陽産業となりつつある背景には、フリマアプリの普及が関係しています。フリマアプリは、ユーザー同士が業者を介さず直接ものを売買できるため、衣料品などの中古品の多くが、買い取り業者ではなくこうしたサービスに流れてしまっています。
中古品自体の市場は活発になっていますが、リユース業界の先行きは甘くないという見方が一般的です。

スキー・スノボー

スキーやスノーボードに関連する業界も、今や斜陽産業と呼ばれるようになっています。

スキーは1960年代に最初のブームが到来し、それから何度か大きなブームを迎えるなど、冬のレジャーの定番として親しまれてきました。80年代にはバブル経済や、スキーをテーマにした映画のヒットなどもあり、空前の流行を見せます。最盛期の93年には、スキー人口は1,860万人に達しました。このころにはスノーボードもブームとなり、スキー場は多くの来場者でにぎわうことになります。

しかし、バブル経済の崩壊や、大きなブームの終焉などもあり、現在のスキー・スノボー業界はかなり勢いを失っている状態です。2016年におけるスキー・スノボー人口は580万人と、最盛期の1/3ほどにまで減少しています。

ゴルフ業界

ゴルフ業界もまた、斜陽産業に数えられるほど勢いは落ちています。
ゴルフは20世紀初頭に日本へ紹介されましたが、本格的に広まったのは、第二次大戦後です。1957年のワールドカップをきっかけとして日本でも人気に火が付き、以後は景気の高まりと足並みをそろえるようにして、一般に広く浸透していきました。80年代になると、バブル景気に押されてゴルフ場建設のラッシュが起こり、社交の手段としての地位も確立していきます。

しかし、そうしたゴルフ人気も、バブルの終焉とともに終わりを告げることとなります。1994の最盛期には1,450万人だったゴルフ人口は、2015年時点で約760万人にまで減少しました。また少子化の影響もあり、プレーヤーの大幅な回復は見込みづらいとの見方が一般的です。

バイク（二輪産業）

バイクなどの二輪業界もやはり、斜陽産業と呼ばれるものの1つとなっています。

日本でのバイク人気が高まったのは、1950年代以降にオートバイレースが開催され出してからです。ホンダやヤマハなどのバイクが、そうしたレースで好成績を出すようになると、一般消費者も高い関心を寄せるようになります。以後は好景気の追い風もあって、バイクは主に若者の趣味として、一定の人気と地位を確立していきました。

しかし現在では、バイクに寄せられる関心は、以前ほどではなくなっています。原因にはさまざまなものがありますが、1つには経済的な問題が挙げられます。バイクは金銭的に大きな負担がかかることから、懐に余裕のない若者ほどバイクを敬遠するようになったと言われています。