「労働生産性」の意味とは？使い方や例文

働き方改革が叫ばれる昨今、大きく注目されているワードに、「労働生産性」があります。しかし正直なところ、この言葉について、今ひとつまだピンと来ていないという人も多いでしょう。

そこで今回は、「労働生産性」の意味や使い方などについて、わかりやすく解説していきたいと思います。

「労働生産性」の意味

「労働生産性」というと何やら難しそうですが、基本的な意味合いはシンプルです。ここでは、「労働生産性」の意味や種類、計算法について紹介していきましょう。

「労働生産性」とは

「労働生産性」とは、「労働者1人あたりの生み出す成果」という意味の言葉です。もしくは、「労働者が1時間で生み出す成果」と言うこともできます。1人の労働者を投入することで、どのくらいの利益を得られるかを、数値で表したものになります。言わば、仕事の効率を測るための指標であり、労働者のスキルアップや経営効率の改善によって上昇することになります。

「労働生産性」の計算方法

「労働生産性」は、上記のように数値で表され、計算式で導くことができます。
そもそも「生産性」とは、「投入資源」と「産出」の比率を指す言葉で、

生産性＝産出（インプット）/投入（アウトプット）

の式で表せます。ここからわかるように、投入資源に対する産出の割合が大きくなるほど、「生産性」は上がることになります。これを「労働」に当てはめてみると、

労働生産性＝労働による成果（付加価値）/労働投入量（従業員数または時間あたりの労働量）

という式が成り立ちます。

「労働生産性」の種類

「労働生産性」には、大きく分けて2つの種類があります。1つは「物的労働生産性」で、もう1つは「付加価値労働生産性」です。

前者は「産出＝生産量もしくは販売金額」としたもので、1人あたりの従業員があげる生産量や販売額が測れます。非常に計算が明快でわかりやすいことから、社外の資料などでもよく用いられるようになっています。

一方後者は、「産出＝付加価値額」としたものです。「付加価値」とは、商品やサービスの生産により、会社が新たに生み出した金銭的価値を指します。「付加価値額」は、営業利益から人件費と減価償却費を差し引くことで求められますが、これは「粗利」とほぼ同様の概念にあたります。こちらの数値は、1人あたりの従業員がどれだけの付加価値を生み出しているかを示す指標となり、利益の最大化を図る際に役立ちます。

「労働生産性」の使い方・例文

「労働生産性」の意味について知ったところで、具体的な使い方についても見ておきましょう。ビジネス用語としての「労働生産性」は、以下の例文のように使われます。

「労働生産性」と労働時間の関係

「使い方」の項目での例文でも挙げましたが、労働生産性の低い会社ほど、長時間労働が常態化している実態があります。これは一体なぜなのでしょうか。

理由の1つとしては、「生産性の低さを、労働時間の長さでカバーしようとしてしまう」という点が挙げられます。これは、仕事の単価が低い企業においてよくみられる特徴で、粗利がとれないことから人件費が捻出できず、結果として限られた従業員が長時間稼働することになりがちです。しかしこれによって、結局は人件費の増大や従業員のモチベーション低下を招き、さらに生産性が下がってしまうという悪循環に陥るケースも多くなっています。

こうした悪循環を断ち切るには、まず長時間労働を是正することが大前提となります。それにより従業員のモチベーションも上がり、生産性の向上に役立ちます。