年収を上げる方法

社会人にとって気になることはいくつもありますが、中でも特に関心が高いのが、「年収レベル」でしょう。誰でもより高い収入を得たいものですが、なかなかそうもいかないのが現実です。しかし、年収は絶対に変わらないわけではなく、自分の力で上げることも十分可能です。実際に、さまざまな方法で年収アップに成功した人も、大勢存在します。

本記事では、年収を上げるために考えられる方法を5つ挙げて紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

昇進

年収を上げる方法、1つ目は、「昇進」です。役職を上げることで、給与も上げることができます。

給与テーブルについては、それぞれの会社で異なるものの、昇進に伴い軒並み大幅な昇給が見込めます。2019年の厚生労働省の調査によると、非役職から係長級への昇進の場合、20代後半であれば平均で75万円、30代後半では、平均で115万円の年収アップとなっています。

賃金構造基本統計調査

ただこちらは、依然として年功序列の傾向が強く残る日本企業においては、やや時間がかかる方法です。係長昇進の平均年齢は30代前半で、勤続年数で言えば、入社10年程度かかることになります。しかし、その代わりに、会社を辞めるなどのリスクを伴わないというメリットがあります。

転職

年収を上げる方法の2つ目は、「転職」です。職場を変えることにより、給与が上がるケースがあります。

2018年に厚生労働省が行った雇用動向調査によると、転職者のうち年収が上がった人の割合は、37.0%にのぼっています。しかも1割以上アップした人の割合も、25.7%に達します。これは、より規模の大きい会社への転職がかなったり、自分のスキルが現職以上に転職先で評価されたといったことが影響していると見られます。

近年は人手不足の状況が続いていることもあり、転職は昇給の手段として有望と言えますが、もちろんデメリットもあります。前出の調査では、34%ほどの人が逆に給料を減らしていますが、現職で相場以上の年収を得ていたり、未経験分野への転職を行う人などは、この危険性が高くなります。

副業

「副業」もまた、年収を上げるのには適した方法です。毎月の給与とは別の収入を確保することで、全体の年収を上げることができます。

副業の手段はいろいろありますが、最近増えているのは、クラウドソーシングによる仕事の受注です。Webデザインなどのスキルを持つ人であれば、そちらを活かして報酬を得ることができます。最初の受注金額は安くても、軌道に乗ればかなりまとまった額が稼げますし、上手く行けば独立の足がかりとすることも可能です。そうなると、さらなる年収アップも見込めるでしょう。

ただ、現在は副業OKという会社も増えてはいるものの、まだまだ禁止されているケースが多いというのが実情です。その場合、会社に黙って実施すれば懲戒解雇になる恐れもあるので、その点は要注意です。

投資

年収を上げる方法、4つ目に紹介するのは、「投資」です。貯蓄の一部を投資に回すことで、年収アップが実現できる可能性があります。

投資の手段もさまざまですが、比較的ポピュラーなのが、投資信託やFX、株式などです。近年は、LINE証券などのスマホアプリを通じた少額投資や、ローリスクローリターンのプランが用意された投資信託も登場しているので、初心者にとっても投資を始めやすい環境が整っています。

この方法のメリットは、何といっても不労所得が定期的に得られるという点でしょう。ただし、結果が必ずプラスになるとは限りません。投資額を下回る「元本割れ」のリスクもついてまわるので、その点はよくわきまえておく必要があります。また、本格的に手を出すには相応の知識が必要になる点も、デメリットと言えます。

独立・起業

年収を上げる方法、最後に挙げるのは、「独立・起業」です。誰かに雇われることで高給を得る方法もありますが、最終的には自分が雇用する立場になることが、高年収を実現する上で一番効率的な方法と言えます。ビジネスモデルややり方次第では、年収1,000万円越えも十分可能となっています。

ただし、そのぶんこの方法には、かなりのハードルの高さもついてまわります。独立には相応の資金や商品力、アイデア、人脈などが必要になりますし、起業直後はむしろ年収が下がることが多くなっています。また、実際にはほとんど利益が上がらないというケースも少なくないので、独立を考えるのであれば、事前にしっかりした計画を立てておくのがおすすめです。