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3年以内に新卒で入社した会社を退職するデメリット12選

3年以内に新卒で入社した会社を退職するデメリット

3年以内に会社を退職するデメリットについて

新卒で入社した会社を3年以内といった短い期間で退職する方が増加傾向にあります。
しかし早期に退職することには「新卒で入社した会社を3年以内に辞めてもいいと思う7つの理由」でも記載したようにメリットもあるもののデメリットも存在しています。

新卒と言ったブランドはなくなる

新卒で入社した会社を数年以内に辞めて就職活動を行っている方のことは第二新卒と呼ばれていますが、第二新卒と言った言葉は、はっきりと定義づけられていないため人や会社によって年齢の解釈が異なり、3年以内に退職した方を指す場合もあれば、30歳までの方を第二新卒として定義づけている会社も存在しています。

第二新卒と解釈される年齢は人や会社によって異なりますが、第二新卒をターゲットに採用活動を行っている企業は年々増加傾向にあります。

ただし、やはり初めて社会人となる新卒採用と比べてしまうと第二新卒の求人数は少ないのが現状であることには変わりなく、多くの企業の中から自分に合った企業、または、自分を認めてくれる企業を探せる新卒採用と比べてしまうと転職先がすぐに見つからないと言ったデメリットが生じてしまいます。

忍耐力などの面でマイナスの評価を受けやすい

上記でも触れたように第二新卒を採用している企業は多数存在するものの、やはりすぐに辞めてしまったことから忍耐力などの面でマイナスの評価を受けやすいと言ったデメリットがあります。
第二新卒を募集している会社であれば、多少の考慮はしてもらえるものの、幅広い年齢層の求職者を募集している企業などからすると、すぐに辞めてしまったことから選考が通りにくくなってしまうこともあります。

人気のある大手企業には入社が難しい

3年以内に辞めてしまった場合には新卒として就職活動を行っている時とは違い、大手の中でも人気のあるような会社への入社は難しくなってきます。
もちろん、絶対に入社できないわけではありませんが、大量採用を計画している会社などでない限りなかなか入社することは難しくなってしまうデメリットがあります。

即戦力を募集している企業には受かりにくい

企業が採用活動を行う理由は様々ですが、社会経験や特別なスキルのない新卒を採用する場合と、すでに仕事を通して様々な経験やスキルを持っている転職者を募集する場合とではその目的が大きく異なります。

一般的に転職者を募集する場合には「辞めた人材の補填」などを理由に転職者を募集することが多いため、スキルや経験のある方を募集していることが多く、よほどのことがない限り経験者を募集している会社への入社は難しくなります。

経験者と見てもらえない可能性がある

3年以内と言った短い期間と言っても人それぞれ経験してきたものには違いがあります。
しかし、単に期間だけを見るとどうしても「短い」と言った見られ方をするため、「経験不足」と見られるやすいと言ったデメリットがあります。

収入が途絶える・長引くとさらに転職先が見つかりにくくなる

上記のように3年以内に会社を辞めることで転職活動には様々なデメリットが生じてしまいます。
そのため、場合によってはなかなか転職先が決まらず無職の期間が長引いてしまうこともあります。
そうなれば収入が一時的に途絶えてしまう可能性も考えられます。

また、そういった無職の期間が長くなるほど転職活動の際にはデメリットになります。
よほどの理由があり無職であったのならば考慮してくれる企業もあるかも知れませんが、場合よっては「他の企業で採用されない人材」といったような見られ方をされてしまう可能性もでてきます。

会社を辞めたからといって問題が解決するとは限らない

3年以内に会社を辞めたいと考えている方の多くが何かしら勤め先の会社に不満があったかと思います。また、会社だけでなく、そこで働く人間関係に不満を持って辞めたいと考えている方もいると思います。

しかし辞めたからと言ってその問題が次の会社では発生しないとは限らず必ずしも辞めることで解決するとは限りません。もちろん、ブラック企業や特殊な人ばかり働いている会社もありますので転職することで解決する可能性もあります。

場合によっては転職先でも同じ問題が起きる可能性もありますし、別の問題でまた辞めたくなってしまうかもしれません。

人間関係を一から構築する必要がある

上記でも触れたように転職理由は人それぞれかと思いますが、人間関係を理由を転職する方が最も多いと言われています。

また、転職した場合には新卒採用で入社した時とは違いまわりに同期がいるとは限りません。そのため、全く誰も知らない中で一から人間関係を構築する必要があります。
そのため、新卒採用の時と同じような環境化に置かれている人がおらず人間会計の構築に新卒入社の時以上苦労する可能性があります。

退職金がもらえない・退職金の計算が0になる

退職金とは法律によって義務化させた制度ではなく会社が独自に設けている制度です。そのため、必ず退職金制度があるとは限りませんし、あっても会社によって金額はもちろん支給条件などが異なります。

特に支給条件に限っては最低勤続年数などが設けられていることもあり、場合によっては3年以内に退社した場合にはそれまで退職金の積立として天引きされていても条件を満たさず支給されないこともあります。
また、転職先にも退職金制度が合ったとしても一から退職金を積立直すことになってしまいます。

失業給付金を受け取れない

職を失うことで受け取れる失業給付金。しかし失業給付金にも支給条件があり、自ら退職届を提出し会社を辞める自己都合退職の場合には最低12ヶ月間の雇用保険に加入している必要があります。
そのため1年以内に辞めてしまった場合には失業給付金を受け取ることができません。

次は退職・転職がしにくい

日本は海外以上に、転職回数が多いと転職先を探す際にマイナスの評価を受けやすくなります。そのため、すぐに転職先が見つかっても次は退職や転職がしにくいと言ったデメリットが生じます。

場合によっては前職以上に不満を感じても辞めにくくなってしまうこともあります。

新卒のような研修は受けられない

新卒で入社した場合、最初の数週間や1ヶ月は研修期間が設けられている場合が多いと思います。しかし、そういった研修が合わない、または、そういった研修から感じ取った社風が合わないなどの理由で研修期間中に退職を考えている方もいると思います。

しかし、そういった研修は新卒だからこそ受けられるものであり、第二新卒となるとそういった社会人としての基本を教えてくれる機会は一切なくなると言ったデメリットが発生します。

新卒で入社した会社を3年以内に辞めてもいいと思う7つの理由