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まとめ

プラスチックごみの削減に取り組んでいる企業17選

プラスチックごみの削減に取り組んでいる企業

プラスチックごみの削減に取り組んでいる企業

プラスチックは、身の回りのさまざまな製品に使われることで、生活を豊かなものに変えました。しかし、決してプラスの側面ばかりではありません。近年は、プラスチックごみによる環境汚染が世界的な問題となっています。特に海へのダメージは大きく、日々大量に投棄されるプラスチックにより、海の生物や漁業などの産業に甚大な被害が発生しています。

そんな中、従来プラスチック製品を生産・使用してきた企業の側も、環境問題への対策を取り始めるようになりました。プラスチックごみを削減するために、プラスチック製品の使用を控えたり、リサイクル品の使用率を高めるなどの取り組みを行う企業が増えています。

ここでは、そうしたプラチックゴミ削減に取り組む企業について、代表的な企業をいくつか選んでご紹介していきましょう。

スターバックス

スターバックス

「スターバックス」は、アメリカのシアトルに本拠を置くコーヒーチェーンです。1971年に開業した当時はコーヒー焙煎会社でしたが、その後エスプレッソを中心としたドリンク販売が人気を獲得、瞬く間に事業を拡大させていきます。以後世界中にチェーン店を展開し、2015年の時点で、90ヵ国に22,519もの店を置くまでになりました。

そのスターバックスは、プラスチックごみの削減に取り組む企業の1つでもあります。2018年7月、スターバックスはプラスチック製ストローの使用について、2020年までに世界中の店舗で廃止することを発表しました。これは、微細なプラスチックごみによる環境汚染が問題となっていることを受けた対策になります。この発表については、海洋保護団体からの賛同も寄せられています。

マクドナルド

マクドナルド

「マクドナルド」は、アメリカに本社を置くファストフードチェーンです。1940年の開業以来、ハンバーガーを主力とする商品の販売を手掛けており、世界的に事業を展開しています。日本での事業運営は、日本マクドナルド株式会社が担っています。

マクドナルドもまた、プラスチックごみの削減に力を入れる企業の1つです。2018年6月には、英国とアイルランドの計1361店舗で、プラスチック製のストローを紙製のストローに切り替えることを発表しました。さらに25年までには、世界中の店舗においてプラスチック製ストローを廃止するとともに、ハンバーガーの包装紙や箱などのパッケージ類をリサイクル可能な資源に切り替えることを目指しています。

ディズニー

ディズニー

「ディズニー」は、正式には「ウォルト・ディズニー・カンパニー」と言います。1923年にウォルト・ディズニーらによって設立された会社で、当初はアニメーションを中心とした映画製作を行っていましたが、現在はテーマパークやテレビ放送など、さまざまな分野で事業を展開しています。

ディズニーもやはり、プラスチックごみの削減に積極的な企業の1つです。2018年の7月には、同社の施設で使用している使い捨てプラスチック製ストローとマドラーについて、2019年までに全世界で廃止することを発表しました。これにより、ディズニーは年間でプラスチック製ストローを1億7,500万本、プラスチック製マドラーを1,300万本削減できるとしています。

なお、「東京ディズニーリゾート」を運営するオリエンタルランドは別会社ですが、こちらもテーマパーク等でのプラスチック製ストローの削減を進めることを、2019年の3月に発表しています。

イケア(IKEA)

イケア(IKEA)

「イケア(IKEA)」は、オランダに本社を置く世界的な家具量販店です。1943年にスウェーデンの雑貨店としてスタートし、その後家具販売に重点を移すと、企画からデザイン、製造もこなすようになりました。現在では世界中で売上250億ユーロ、従業員10万人を超えるという巨大企業に成長しています。

そのイケアもまた、積極的なプラスチックごみ削減に取り組んでいます。2018年の6月には、2020年までに全世界で使い捨てプラスチック用品の販売及びレストランでの提供を廃止すると発表しました。また同年10月には、海洋汚染のおそれがあるプラスチックごみを用いた製品開発を目指すことも発表しています。これにより、プラスチックごみの海への流入を阻止することが目的です。

すかいらーく

すかいらーく

「すかいらーく」は、日本の大手外食産業系企業です。創業当初は食品スーパーでしたが、その後レストランに業態を転換し、事業を拡大させてきました。現在は、「ガスト」や「バーミヤン」、「ジョナサン」といったファミリーレストランチェーンを展開中です。

「すかいらーく」もやはり、プラスチックごみ削減に取り組む企業の1つとなっています。2019年の6月5日には、翌6日からすかいらーくレストラン全店にて、ドリンクバーに常備されていた使い捨てプラスチック製ストローを廃止することを発表しています。プラスチック製ストローの廃止については、すでに2018年の12月にガスト全店で、2019年の3月にはchawanで実施されていました。すかいらーくグループではさらに、要望があった場合にはトウモロコシを原料としたストローの提供も行うとしています。

ハイアット

ハイアット

「ハイアットホテルズコーポレーション」は、世界大手のホテルグループです。シカゴの資産家プリツカ一家によって創業され、現在は世界各地で500軒以上のホテルを経営しています。傘下のブランドには、「パークハイアット」や「アンダーズ」、「グランドハイアット」などがあります。

ハイアットもまた、プラスチックごみの削減に取り組む企業の1つです。2018年の9月1日からは、世界各地のハイアットホテルでのプラスチック製ストローとドリンクピックの廃止を決めています。代替品として使われるのは、環境にやさしい竹や紙製のものです。また2019年11月には、バスルームアメニティの据え付け型容器への変更や、ホテルの公共スペースへの給水所の設置などを決めています。

ユニリーバ

ユニリーバ

「ユニリーバ」は、オランダとイギリスに本拠を置く多国籍企業です。一般消費財メーカーとして、食品や洗剤、ヘアケア、トイレタリーなどの家庭用品を主に製造・販売しています。現在180ヵ国以上に支店を擁する大企業になります。

ユニリーバも、近年プラスチックごみの削減に注力した活動を行っています。2017年の1月には、2025年までに100%のプラスチック容器の再利用とリサイクル、たい肥化を実現するというコミットメントを発表しました。また、プラスチックの使用量を絶対量で10万トン以上削減することも宣言しています。実際に2019年6月には、再生プラスチックを最大95%使用した製品容器に切り替えることを発表しています。

三井住友海上火災保険

三井住友海上火災保険

「三井住友海上火災保険」は、東京都に本拠を置く損害保険会社です。2001年に、三井海上火災保険と住友海上火災保険が合併したことにより誕生しました。「三井住友海上」と略して呼ばれることも多くなっています。現在損害保険業界においては、3位の位置につけています。

三井住友海上もまた、近年積極的にプラスチックごみの削減を進めています。世界的な環境汚染対策の盛り上がりを受け、2018年の8月には本社社員食堂及び喫茶室において、プラスチック製ストローとカップの使用を取りやめました。代わりに、紙製のものが渡される仕組みになっています。従来のプラスチックごみの処理も問題はなかったものの、社員への啓発を込めて廃止に踏み切ったとのことです。

ボルボ

ボルボ

「ボルボ」は、スウェーデンに本拠を置く自動車会社です。創業は1924年で、以来安全性の追究を基本方針とした自動車作りを行ってきました。1999年に乗用車部門がフォードに譲渡されますが、2010年には中国の浙江吉利控股集団に売却され、現在はその傘下となっています。

ボルボもやはり、プラスチックごみ削減に取り組む企業の1つです。2018年には、プラスチック製部品の多くがリサイクル材料を使ったものに置き換えられたというXC60 T8ツインエンジンPHEVを発表しました。このモデルは、「2025年までに新たに販売される新型車のプラスチック使用について、最低25%をリサイクル素材にする」という目標の象徴として作られました。さらにボルボは、すべてのオフィスや社員食堂などにおいて、使い捨てプラスチックを使用しないことも発表しています。

マリオットホテル

マリオットホテル

「マリオットインターナショナル」は、アメリカに本拠を置く多国籍企業です。世界各地において、マリオットやリッツ・カールトンといったブランドのホテルや宿泊施設の運営、フランチャイズを手掛けています。2018年の時点において、世界最大のホテルチェーンとなっています。

そのマリオットホテルもまた、世界的な企業としてプラスチックごみ削減対策を積極的に進めています。2019年8月には、同社事業の環境への影響を削減する目的で、使い捨てを前提としたアメニティー容器のミニボトルを廃止することを発表しました。マリオットでは、この変更によってアメニティー用のプラスチック使用量を年間で30%ほど減らせるとしています。また前年の7月には、展開するホテルでのプラスチック製ストロー・マドラーの廃止方針も決定しています。

日清食品

日清食品

「日清食品」は、大阪市と東京都に本社を置く日本の企業です。インスタントラーメンの草分けとなった「チキンラーメン」や、「出前一丁」「カップヌードル」などの製品で知られています。

日清食品も、近年プラスチックごみ削減に向けた取り組みを活発化させています。2018年の8月には、現在紙や発泡スチロールを使用しているカップ麺の容器について、今後自然に分解される「生分解性プラスチック」に順次切り替えていくとの方針を発表しました。これは、深刻化するプラスチックごみによる海洋汚染問題への対策で、2021年中には全ての切り替えが完了する予定です。今回の切り替えで使用される「バイオマスECOカップ」は、従来の保温性や保香性を維持しつつ、植物由来のバイオマス度を81%に高めた作りとなっています。

セブンイレブン

セブンイレブン

「セブンイレブン」はアメリカ発祥のコンビニエンスストアで、日本では「株式会社セブンイレブンジャパン」が事業展開を行っています。日本におけるコンビニエンスストア最大手であり、チェーンストアとして世界最大の店舗数を誇る企業でもあります。

「セブンイレブンジャパン」も、近年プラスチックごみ削減に向けた取り組みを活発に進めています。2019年の6月には、全国で販売している全てのおにぎりの包装について、植物由来のバイオマスプラスチックを配合した素材を導入すると発表しました。この新しい包装は、原料の一部にサトウキビを用いた素材で作られており、「脱石油」の取り組み強化の狙いが込められています。また同年11月からは、「セブンカフェ」用のストローについて、生分解性バイオポリマーなど環境配慮型素材への変更が行われています。

エールフランス航空

エールフランス航空

「エールフランス」は、1933年に設立されたフランスの航空会社です。英語では「エアフランス」と読まれますが、日本ではフランス語風に「エールフランス」と読まれることが多くなっています。日本へは1952年に就航し、現在は羽田空港、成田空港、関西空港へ毎日運航されています。

エールフランスもやはり、プラスチックごみの削減に取り組む企業の1つです。2019年の6月、自然環境への配慮を目的として、機内での使い捨てプラスチック製品の利用を年末までに終了することが発表されました。エールフランスでは、それまで年間2億1000万個におよぶプラスチック製品が使われていましたが、それらは今後全て廃止されます。代わりとして、紙コップやバイオ素材の食器、木製マドラーなどが使われる予定です。

サントリーホールディングス

サントリーホールディングス

「サントリー」は、大阪市に本社を置く日本の飲料メーカーです。主にビールや洋酒、清涼飲料水の製造・販売を手掛けています。以前は「サントリー株式会社」を中心としたグループを形成していましたが、2009年4月からは、「サントリーホールディングス株式会社」を中心とする持株会社制に移行しています。

サントリーもまた、環境問題への対策として、プラスチックごみ削減に向けた取り組みを進めている企業の1つです。2019年の5月には、次のような「プラスチック基本方針」を発表しました。すなわち、「2030年までにグローバルで使用する全ペットボトルの100%サステナブル化を目指す」というものです。具体的に言えば、ペットボトルを再びペットボトルにリサイクルする「水平循環リサイクル」などの施策を進めています。

イオン

イオン

「イオン(AEON)」は、千葉県に本社を置く小売企業です。流通大手として「イオングループ」を形成しており、日本の小売業界で売上首位を誇るほか、11ヵ国への事業展開によって世界でも12位の位置につけています。1989年に、グループ名を「ジャスコグループ」から「イオングループ」へと変更しました。

そのイオンも、近年プラスチックごみ削減に向けた取り組みを強化しています。イオングループでは現在、プラスチック製レジ袋の有料化が進められており、総合スーパー「イオン」や食品スーパーの「マックスバリュ」を中心として、コンビニ「ミニストップ」やドラッグストア「ウエルシア」でも、順次プラスチック製レジ袋の無料配布を廃止していく予定です。

コカ・コーラ

コカ・コーラ

「コカ・コーラ」は、アメリカの本拠を置く飲料メーカーです。「ザ コカ・コーラ カンパニー」が正式な企業名で、日本法人は「日本コカ・コーラ株式会社」になります。清涼飲料水の「コカ・コーラ」を主力商品としており、世界中で圧倒的な知名度を誇ります。

「コカ・コーラ」もやはり、拡大する海洋汚染問題への対策として、プラスチックごみ削減に取り組む企業となっています。2019年の10月、コカ・コーラは新しいペットボトルを発表しましたが、これは海に廃棄されたプラスチックを再利用して作られたものです。オランダのサステナブル企業「イオニカテクノロジーズ」との協業で実現したもので、1本あたり25%の割合で廃棄プラスチックが活用されています。まだサンプル段階ではあるものの、2020年からは積極的に新容器を導入した商品の展開が行われる予定です。

H&M

H&M

「H&M(エイチ・アンド・エム)」は、スウェーデンに本拠を置くアパレルメーカー「エイチ・アンド・エム ヘネス・アンド・マウリッツ」が展開するファッションブランドです。世界中に店舗を持ち、いわゆる「ファストファッション」の代表格として知られています。日本での事業展開は、「エイチ・アンド・エム ヘネス・アンド・マウリッツ・ジャパン株式会社(H&Mジャパン)」が担っています。

H&Mもまた、プラスチックごみ削減に積極的な企業の1つです。「H&Mジャパン」は、2018年の12月からプラスチック製のショッピングバッグを紙製に変更するとともに、有料化する取り組みを始めました。ショッピングバッグの売上から生産コストを除いた余剰金は、NGOの「WWFジャパン」へ寄附され、日本周辺の海洋プラスチックごみ汚染に対する取り組みに充てられます。